月の売上と、現金・クレジットカード・電子マネー・QRコードの割合から、決済サービスごとの手数料を比べます。月額の固定費や振込手数料も入れた「実質の手数料率」と年間コスト、手数料分を値上げで取り戻すなら何%かも出します。
キャッシュレス分(クレジットカード・電子マネー・QRコード)すべてに、その行の手数料率がかかるとして計算します。決済手段ごとに率が違うサービスは、平均の率を入れてください。振込手数料は「1回あたりの金額×月の入金回数」です。
サービス名と数字は架空の例です。手数料率・月額・振込の条件はキャンペーンや業種、契約の時期で変わるため、導入前に各社の最新の公式情報で確認してください。結果は目安です。値上げ率は、値上げしても客数・売上の内訳が変わらないと仮定した計算です。
参考(目安・2026年10月時点・要確認):中小店向けの対面決済サービスの手数料率は、クレジットカードでおおむね2.5〜3.25%前後の公表例が多く(QRコード・電子マネーはサービスにより異なる)、中小企業向けに率を下げるプランもあります。経済産業省の検討会資料(キャッシュレス決済の中小店舗への更なる普及促進に向けた環境整備検討会 中間整理、2021年2月)では、キャッシュレス・ポイント還元事業(2019〜2020年)の中小店舗の手数料の上限が3.25%だったこと、5〜7%と高い店舗もあることが紹介されています。
お店の月の売上と、現金・クレジットカード・電子マネー・QRコードの割合から、キャッシュレス決済サービスごとの手数料を比べます。月額固定費や振込手数料も含めた実質の手数料率と年間コスト、手数料分を値上げで取り戻すなら何%必要かがわかります。
売上120万円のうち60%がキャッシュレスで手数料率3.24%なら、72万円×3.24%で月約2.3万円です。月額固定費や振込手数料があればそれも足します。売上と割合、手数料率を入れると月と年間の金額が出ます。
キャッシュレス売上が多いほど、率の低い月額制が得になりやすく、少ないと月額0円のほうが安くなります。両方を行に入れて売上を変えてみると、どこで逆転するか確かめられます。
率でかかる手数料に、月額固定費と振込手数料を足した合計が、売上の何%にあたるかです。このツールではキャッシュレス売上に対する率と、現金も含めた売上全体に対する率の2つを表示します。
例の条件(売上120万円・キャッシュレス60%・手数料率2.48%+月額3,300円)なら約1.8%です。値上げした分にも手数料がかかるので、実質率より少し高めになります。「相殺に必要な値上げ」の列で確認できます。